OutSystems、SAP® PartnerEdge®プログラムに加入し、SAP S/4HANA®への移行を支援

高性能アプリケーション開発のグローバルリーダーであるOutSystems（本社：ポルトガル・リスボン、CEO：Paulo Rosado）は本日、SAP® PartnerEdge®プログラムに加入したことを発表しました。これは、SAP®ソリューションを使用する企業に価値の高いローコードを提供するというOutSystemsの取り組みを反映したものです。SAPテクノロジーを利用しているOutSystemsの顧客が他のシステムと比べて2倍多いことから、今回の加入により、多くの企業がSAPエコシステム内で容易にOutSystemsと統合することが可能になります。 SAP PartnerEdgeプログラムへの加入により、OutSystems製品とSAPソリューションの統合が実現します。SAP Integration and Certification Center（SAP ICC）は、OutSystemsプラットフォーム（OutSystems 11）が標準統合技術によってSAP S/4HANA®およびSAP NetWeaver®と統合することを認定しています。これにより、新たなカスタマーエクスペリエンスの構築、重要なカスタマイズやアプリケーション開発、革新的な顧客/パートナー向けポータル、円滑な企業システムの移行など、企業によるSAP S/4HANAの運用が容易になります。OutSystemsの顧客がビジネスイノベーション、チームの生産性、SAP製品への投資の拡大に向けてソリューションを求める中、SAPテクノロジーとの統合は最も一般的なユースケースの1つとなっています。 OutSystemsの創業者兼CEOであるPaulo Rosadoは、次のように述べています。「企業は、持続可能なビジネス成果を実現するという大きなプレッシャーに直面しています。そのため、より多くのアプリケーションを、より迅速かつ優れたパフォーマンスで提供する必要があり、OutSystemsとSAPソリューションの統合は、こうした企業のニーズに応えるものです。これにより企業は、業務、カスタマーエクスペリエンス、プロセス、SAP S/4HANAへの移行の改善を支援するビジネスクリティカルなアプリケーションを構築することで、SAPテクノロジーへの投資をより活発に行えるようになります。当社の高性能ローコードソリューションにより、お客様はより短期間かつ低コストでアプリケーションを開発、テスト、拡張することができ、継続的なイノベーションを実現することができます」 OutSystemsプラットフォームは、企業がSAP S/4HANAに移行する際に、カスタムビジネスロジックを再構築し、コアをクリーンに保つことを可能にします。OutSystemsは以下の導入事例をはじめ、様々な開発において迅速で効果的なイノベーションを提供しています。 年間売上数十億ドル規模のITソリューションプロバイダーであるRedington Gulfは、OutSystemsとRPAを使用してSAPインスタンスを刷新し、わずか3週間でSAPアプリケーション上にリベート管理システムを構築しました。 ヨーロッパのスーパーマーケットチェーンであるCOOPは、BAPI®と統合した新たな店舗運営アプリケーションを作成し、廃棄物の登録、注文、期日チェックといった標準的な作業に店舗の従業員が費やす時間を1日あたり最大45分削減することに成功しました。 環境・廃棄物管理やリサイクル技術を提供するISB Globalは、現場や遠隔地の従業員が顧客のサービスリクエストをより効率的に記録・監視できるモバイルアプリを作成・導入しました。 OutSystemsの顧客は、OutSystems Forge（アプリ開発を高速化する再利用可能なオープンコードのモジュール、コネクタ、UIコンポーネント、ビジネスソリューションのオープンソースリポジトリ）で、SAPソリューション向けに構築されたものを含む、無料のビルド済みコードコンポーネントや統合を活用することができます。Forgeで利用できる最新のコンポーネントとしては、他のSAPアプリケーションとの視覚的な統合を支援するSAP Fiori®用のUIテーマパックなどがあります。 OutSystemsは、開発者向けにこれらの機能を体験できる無償トライアル版を提供しています。詳細はこちらをご覧ください。 SAP、SAPロゴ、記載されているすべてのSAP製品およびサービス名はドイツにあるSAP SEやその他世界各国における登録商標または商標です。その他の商標に関する情報および通知については、https://www.sap.com/copyright をご参照ください。またその他記載された会社名およびロゴ、製品名などは該当する各社の登録商標または商標です。 国内配信日 - 2022年7月22日